ビットコイン01

ビットコイン・ライトコイン・イーサリアムなど、様々な仮想通貨が溢れています。今や仮想通貨のニュースを聞かない日はないでしょう。

しかし、各仮想通貨については名前ばかりが先行してしまい、その中身や仕組みをあまり知らない人も多いのでしょうか。

結果、どれに投資していいかわからず投資の機会を失っているかもしれません。

今回は、仮想通貨の根幹を支える仕組みおよび各仮想通貨の特徴、今後どのように広がっていくかについて解説していきます。

 

仮想通貨の誕生は最近?歴史と仕組みに迫る

ビットコイン02

仮想通貨の歴史は意外と古く、2008年にはじめて仮想通貨の概念が発表されたと言われています。

10月にサトシ・ナカモトさんがインターネット上で論文を提唱したのを機に、仮想通貨の研究がはじまり、その3か月後の2009年1月頃にソフトウェアが開発されました。そしてその後すぐに初めての取引が行われました。

そして1年後の2010年に、仮想通貨の取引が可能な取引場が完成し、実際取引所ができてから3ヵ月後に初めて決済が行われました。

 

ブロックチェーンとP2Pとは?

仮想通貨は、存在を成り立たせるために「ブロックチェーン」および「P2P」という技術を使っています。

 

P2Pの仕組み

P2Pとは、「peer to peerネットワーク」とも呼ばれ「サーバー」を持たない分散型のネットワークになります。

本来、インターネットはサーバーと呼ばれるものに接続し、サーバーから情報を取得します。これは、サーバーとPCの役割が明確になる一方、サーバーがダウンすると情報の担保ができない、というリスクがあります。

一方、P2Pは個々のパソコンが相互につながっており、全員が共有のファイルを持つことになります。

このため、一つが攻撃を受けても他のデバイスがダウンすることはなく、常にバックアップを持つことができるという利点があります。

 

ブロックチェーン

これを応用したのがブロックチェーンです。ブロックチェーンはP2Pネットワークを利用し、取引が発生するとそれぞれが同じ記録を作成し、保持します。

こうやって、常に同じ情報を複数人が持つことで、その情報の正確性を担保しています。

 

仮想通貨と普通の通貨、最も大きな違いは?

ビットコインとお金

では、仮想通貨と普通の通貨や電子マネーは、いったいどこが違うのでしょうか。

 

発行体がない

まずは「発行体がいない」ということです。一般的に通貨は中央銀行が印刷し発行、その価値を担保します。

電子マネーであれば、企業がその価値を担保しポイントを発行します。

 

管理者不在

しかし、仮想通貨には中央銀行というものが存在しません。つまり、誰も管理を主体的にしている人がいないのです。

仮想通貨の整合性は、それぞれのコンピューターが演算をすることで、その正しさや価値を担保しているわけです。

 

発行は?

また、管理者がいないということは発行が行われていないのか、というと決してそうではありません。

仮想通貨は、マイニングと呼ばれる採掘行為をすることで、新しい仮想通貨が付与されます。といっても、実際に採掘をするわけではありません。

仮想通貨は、その性質上、一定期間ごとにすべての取引記録を取引台帳に記録する必要があります。

その処理は、ネットワーク上に分散されて保存されている取引台帳のデータと、追記の対象期間に発生したすべての取引のデータの整合性を取りながら正確に記録することが必要です。

これらはすべてコンピューターで行われますが、膨大なリソースがかかります。何万にもおよぶ取引を正確に処理しなければいけないからです。有志メンバーのリソースによりなされています。

そして、取引記録を追記した人に対して、その見返りとして仮想通貨が支払われるのです。この報酬は新たに発行された仮想通貨によって支払われます。通貨の新規発行はこの瞬間に起こります。

 

発行の上限設定

新規発行は仮想通貨ごとに総量を定めていることが多いです。なぜならば、総量を決めないと無限に作れることになってしまい、仮想通貨の価値が下がってしまうからです。

たとえばビットコインの場合、発行総量は2140年までに2,100万ビットコインとされていて、それ以降は新規に発行されることがないとされています。

 

仮想通貨は新しい通貨?仮想通貨のメリット・デメリット

テレビや新聞では、仮想通貨を通過として認めるかどうか、という議論が日々されています。というのも、仮想通貨には通貨に比べて優れた点もあれば、デメリットももちろんあるからです。

では、メリット・デメリットを整理してみましょう。

 

仮想通貨のメリット

メリット

  1. 個人間で直接決済できる
  2. 円やドルとの交換が格安で可能
  3. 煩わしい制限や手続きが存在しない
  4. 投機の手段としても使える

 

個人間で直接決済ができる

信用取引

仮想通貨の1番のメリットは、個人間または個人と法人で、直接決済ができる点です。これまでの通貨の場合、相手に送金するには銀行などを介して送金する必要がありました。

しかし、仮想通貨は個人間が直接決済を行うことが可能です。

仮想通貨は、このような金融機関の介入もありません。直接個人間でお金を手わたしするように仮想通貨の直接決済が可能です。これによって、今までかかっていた決済コストの低減が期待されます。

 

円やドルとの交換も格安で可能

銀行とは異なり、仮想通貨の入り口は両替所と呼ばれる現金と仮想通貨を交換するところになります。彼らは主に交換およびマイニングを収益源としています。

銀行の両替に比べて両替所での交換も格安になっています。これは、実際にお札不要で電子データのみでやりとり可能だからです。そのため、余計なコストがかからず格安での両替が可能です。

また、円・ドル・ユーロなど主要国通貨と交換可能ということは、世界どこでも仮想通貨が使える可能性があるということです。

今は一部店舗でしか使えないですが、今後、決済が広がっていくと「海外旅行でも両替をする必要はない」というようなこともあり得るのです。

 

煩わしい制限や手続きが存在しない

通貨というのは、各国の法律で厳しく縛られています。そのため面倒な制限や手続きがあったりするのです。

一方、仮想通貨は銀行を経由した決済では無いので、煩わしい手続きや制限が存在せず、より自由な取引が可能になります。

 

投機の手段としても使える

ビットコインは、まだプレーヤーが少ないため、比較的値動きも荒いことが多いです。各国の要人発言や地政学リスク等で価格がすぐ変動します。

このため投機の手段としても使うことが可能です。少額であっても今後大きく価値があがる、という点では投機対象としても注目されています。

 

仮想通貨のデメリット

もちろん、仮想通貨は、メリットばかりではありません。デメリットも存在します。

デメリット

  1. 決済ポイントが少ない
  2. 政治的リスク等で価格が大きく動く

 

決済ポイントの少なさ

デメリットの1つとして、まだまだ決済ポイントが少ないということです。仮想通貨はまだ普及段階であり、使える店舗等は制限されています。流通を増やす点では、これは大きな課題です。

 

政治的リスクの影響

また、国が認めた通貨でないということは信用性を後ろ盾するものがいない、ということです。例えば、中国がビットコインの取引を停止させる方向で動いたとき、ビットコインの価格は大きく値下がりしました。

また、日本においても、現段階では通貨とは認められていません。

政治的リスク等で、価格が大きく動くのは安定的に使いたい人にとっては、デメリットと言えるでしょう。

 

今注目されている?仮想通貨5選

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それでは、仮想通貨の中でも、今、どのような通貨が注目されているのでしょうか。仮想通貨の規模を見る資料として「時価総額」があります。

仮想通貨の時価総額は、価格×取引量で計算され、「大きい方がたくさんのお金がその仮想通貨に流れている」という証になります。

 

知名度ナンバーワン!「ビットコイン」

まずは皆さまも1度は聞いたことがあるでしょう、ビットコインです。ビットコインが最も古い仮想通貨であり、また、すべての仮想通貨のベースとなっています。時価総額は8兆円程度となっています。

日本でもビットコインの利用度は上がっており、デパートや飲食店で使えるケースもあります。決済の面でも投機の面でも、比較的目に触れやすいメジャーな仮想通貨です。

参考までに、世界発のビットコインと商品の交換は2010年に10,000ビットコインとピザの交換をしたのが初めて出そうです。この時に比べると、今の価値は約222万倍になっています。

 

契約情報も記録できる「イーサリアム」

イーサリアムは、19歳のヴィタリック・ブテリンの主導によって作られた仮想通貨です。時価総額は、ビットコインに続き大きく4兆円程度となっています。

イーサリアムの大きな特徴は、スマートコントラクトと呼ばれる、取引情報に加えて契約情報もブロックチェーン上に記録できる仕組みです。契約情報まで記録できる分、より信用度が高いのが特徴です。

 

ビットコインから分割した、「ビットコインキャッシュ」

ビットコインキャッシュは、ビットコインから分割された仮想通貨です。名前は似ていますが、ビットコインとの互換性はありません。できたのは2017年の8月と新しく、しかし1兆円ほどの時価総額があります。

ビットコインは、急速にその取引量が拡大したことで「スピード感ある決済ができなくなるかもしれない」という状況に陥っていました。

この事態を防ぐために、新しい仮想通貨を作り分割することで、ビットコインの負荷を減らそうとしたのがビットコインキャッシュです。

 

日本の銀行とも提携している「リップル」

リップルは、アメリカのリップル社が生み出した仮想通貨です。時価総額は1兆円程度で、ビットコインキャッシュとほぼ同じくらいです。

リップルは決済面に特に強みを持っています。ビットコインより決済スピードが早く、通貨間の橋渡しとなる「ブリッジ通貨」であるため、世界の各通貨との橋渡しが容易に可能です。

現在、日本のメガバンク含め世界中の主要金融機関がリップルと提携を進めており、2018年以降続々と新しいサービスが立ち上がる、といわれています。

 

実は二番目に歴史がある「ライトコイン」

ライトコインは元グーグルのエンジニアであるリー氏が作り上げた通貨です。2011年に開発されているのですが、ライトコインの時価総額は5,000億円前後とそこまで高くありません。

より日常生活に特化した形となっており、決済スピードはビットコインに比べても早くなっています。その分、マイニングが簡単であると言われており、その安全性を不安視される方もいます。

 

まとめ

仮想通貨が初めて構想されてから、もうすぐ10年たとうとしています。その間、仮想通貨は大きく成長し、時価総額はトータルで10兆円を超えるようになりました。規模が広がるにつれて、法整備など様々な問題も生まれつつあります。

しかし「銀行を介さない取引が可能である」点や、「手続きが簡便になる」という点でも、その便利さは際立っています。今後、さらに価値があがっていく可能性があります。

また、仮想通貨は様々な種類があり、仮想通貨ごとに特徴があります。もしかすると、この中のいずれかが10年後には世界通貨として君臨しているかもしれませんね。

なお、仮想通貨以外の別の投資について知りたい方には「お金を増やす!【初心者向け】初めて投資する前に知っておきたい投資10選」のページでいろいろな投資方法の良い面・悪い面を紹介しているので参考にしてみてください。