健康保険などの公的医療保険制度を補う存在として民間の医療保険があります。医療保険の中心は入院保障で、さらに手術や、生活習慣病や成人病、女性疾病、先進医療などの保障をニーズに応じて付加できます。
持病のある方など向けに「引受基準緩和型」「無選択型」の医療保険も発売されています。
公的医療保険を補う民間の医療保険
日本では、病気やけがで病院にかかるときには、健康保険などの公的な医療保険制度によって、窓口での自己負担額はかかった医療費の3割（小学校入学以後70歳未満の場合）で済みます。
また、入院・手術などで医療費が高額になった場合も、健康保険などの高額療養費制度によって収入に応じて自己負担額は一定額に抑えられます。
しかし、一定額に抑えられるとはいえ、入院・手術などの際の自己負担額は家計の負担になりますし、健康保険の対象外の支出（差額ベッド代、つきそいの家族の交通費等）もあります。
そういった公的な医療保険制度ではまかないきれない病気やけがの際の支出を補うものとして、民間の医療保険の利用が考えられます。
医療保険の中心は入院保障
医療保険の中心は入院の保障です。入院給付日額○円（5,000円、10,000円など）という形で契約し、病気やけがで入院すると日数に応じて入院給付金が支払われます。
入院給付金は、最近は入院1日目からや1泊2日から支払われるタイプが多く、1入院あたりの限度日数（60日、120日、360日等）と、保険期間中の通算限度日数（730日、1000日、1095日等）の支払日数制限があります。
多くの医療保険では、手術保障もセットされており、手術は約款に定められているものが対象となります。その他、通院、生活習慣病や女性疾病、がん、先進医療、死亡などのさまざまな保障がセットされている保険、あるいは特約として付加できる保険があります。
医療保険の保障期間
医療保険の保障期間には、一定期間を保障し自動更新される（更新しないこともできる）「定期型」と、保障期間が一生涯の「終身型」があります。
定期型の自動更新の際に健康状態の告知は必要ありませんが、更新時の年齢に応じて保険料が計算されるので、保険料は更新ごとに上がっていきます。最長更新可能年齢は80歳、90歳等と商品ごとに決められています。
終身型は、保険料は加入時のまま変わりません。ただし、一般に保険料は年を取るにつれて高くなっていくので、保険料を定額で払っていく終身型は、同じ年齢・性別で同じ保障内容の定期型に加入した場合に比べると、加入時の保険料は割高になり、高齢期の保険料は定期型を更新した場合よりも割安になります。
また、終身型の保険料の払込期間は、終身払いのほか、60歳、65歳といった一定年齢までに払込みを終える短期払いにすることもできます。終身払いよりも短期払いのほうが毎回の保険料は高くなります。
図表 医療保険の保障期間
「引受基準緩和型」「無選択型」医療保険
一般の医療保険への加入が難しい、持病のある方や過去に大きな病気をしたことのある方向けの医療保険として、保険料は割高になりますが、「引受基準緩和型（限定告知型）」「無選択型」の医療保険があります。
「引受基準緩和型」の医療保険は、数項目の簡単な告知項目にあてはまらなければ加入できる可能性があるというもので、告知項目は商品によって異なります。
保障内容や保障期間は一般的な医療保険とあまり変わりませんが、契約日から1年以内に給付金を受け取る場合には、給付金は50％に削減されます。また、既往症も保障されますが、加入前に医師から薦められていた入院や手術は給付対象外となるので注意が必要です。
一方、「無選択型」は、健康状態の告知が必要ありません。しかし、契約日から90日以内の病気による入院・手術は保障されず、既往症による入院・手術は契約日から2年以内の場合は保障されないなど、一般の医療保険よりも保障が制限されています。
入りやすい保険ほど、保障内容に制限が加わり、保険料は割高になります。
持病のある方でも通常の医療保険に条件つきで加入できる場合もあるので、加入を検討する場合は、まずは通常の医療保険に申込み、それで断られたら、次に引受基準緩和型、それでも難しければ無選択型と、段階を踏んで検討されるほうがよいでしょう。
